効果的な評価制度の運用に向けて
―組合員が自分を正当に主張できるようにするために―

日下部　和也（情報労連・ＮＴＴ労働組合西日本本部）

＜概要＞

　経営環境が変化するなか、Ｎ社も従来の能力重視から成果・業績重視へと移行してきた。それに伴い、社員等級制度や評価制度も何度か改正を積み重ねてきた。その中身に関し、現在に至るまでのプロセスとそれへの組合の対応および組合員の受け止め方について検討した。そして、その結果をふまえ、納得性のある評価制度とするためには何が必要となるのかを、組合員が自身をアピールできる仕組みを中心に考察した。
　組合としては、以下のようなところに力点を置き、そのアピール力をサポートしていきたい。第一に、業績評価スケジュールにおける「自己分析」機会の拡充である。第二に、「１on１ミーティング」、「チームミーティング」の活用である。第三に、被評価者のスキルアップ研修の実施である。第四に、自ら「考える」ことの重要性の学習である。いま、これらに向け、効果的な評価運用に向けたチェック機能を発揮し、組合自ら必要な研修を実施して行くことが求められる。

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