嶋﨑 広光(自動車総連・全トヨタ労連・アイシン労働組合 アイシン・エィ・ダブリュ支部)
労働組合に携わる者として、いかなる環境変化の中にあっても、雇用維持・労働条件の維持・向上に向けた取り組みは、組合活動の大きな柱であり、その重要性は今後とも変わるものではないと考える。ここ数年を振り返ると、「リーマン・ショック」「東日本大震災」「タイの洪水」「超円高」といった非常事態に直面し、非稼働日設定・体質強化活動など労使で協議を続け、結果、企業の体質強化に結び付けてきた。しかし、その成長の影で、知らず知らずのうちに、コミュニケーションの希薄による、部門間や上下間の壁、業務効率の低下、管理監督者への負担増加など悪影響もでてきた。本研究では、職場のヒヤリング(現場の本音)と、アンケート調査などをもとに、労働組合がカウンターパート機能を発揮して、自身の組織力向上と企業の、更なる発展をもたらすために果たすべき役割について考えることにする。
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