私と労働組合

──組合活動を振り返って──

　私が労働組合の役員として活動を始めたのは、入社４年後の29才の時、工場勤務から本社勤務に異動した年の改選時に、本社の執行委員から声をかけられ職場議長を務めたのがきっかけでした。以来、昨年12月に退職するまで14年間、非専従・専従役員それぞれの立場で労働運動に携わってきました。

　職場議長をやるまでは組合活動には全く関心は無く活動もしておらず、声をかけられた時は「どうして私が？」と思いましたが、本社に異動してまだ日も経っておらず、本社の人を知るにはちょうどいいと思い、軽い気持ちで引き受けました。もちろん執行委員までやるとは考えてもいませんでしたし、本当に仕事にプラスになればという単純な思いでした。ただ、野球やアメリカンフットボールをしてきた経験から、「組織の中で与えられた役割は、たとえどんなに些細と思われる仕事であろうと誇りを持って全力で全うすること」を心がけていたことから、引き受けた以上はどんな仕事でもしっかりこなすことを目指し活動してきました。

　職場議長の任期である２年が終わり、雰囲気から中央委員を頼まれるのは仕方ないかなと、ある程度覚悟していましたが(できればやりたくはなかったのですが)、前任の執行委員が何を思ったのか、いきなり本社の執行委員をやって欲しいと言われ、さすがにすぐには「はい、わかりました」とは言えませんでした。本社に異動して２年そこそこで、本社の組合員200名近くをまとめる自信が無かったし、執行委員となると本社だけでなく全体の代表ともなるため、とてもできないと思いました。中央委員なら引き受けるが執行委員は勘弁してほしいと何度も断りましたが、前任者から「どうしても他にいないし、山口ならできる、俺もフォローするから」と言われ、まさに“清水の舞台から飛び降りる”思いで引き受ける決心をしました。すぐにいい経験になるし、仕事をする上でもプラスになると前向きに考え直し、できる範囲内でがんばればいいと半分開き直ったのも確かです。

　選挙でも信任をいただき、新執行委員の顔合わせを兼ねた研修で執行委員の心構えなどを聞くと、改めて執行委員の大変さを痛感すると同時に使命感も湧いてきて、やらなければという気になってきました。きっかけは頼まれたからかもしれないが、最終的には自分の意思でやると決めたから、絶対に「頼まれたから」と言い訳だけはしないと決心しました｡

　執行委員になって取り組んだ最初の仕事が本社のサービス残業の問題でした。今でこそ不払い残業として労働基準監督署が指導に当たるなど注目されている問題ですが、13年前は、サービス残業は良くないという意識はあっても職場では暗黙のうちに横行していて組合員も不満はあっても仕方ないというか当然のこととされていた問題でした。

　私自身は、執行委員になるまでサービス残業をしたことも強要もされたこともなく、サービス残業という言葉も知りませんでした。

　取り組むきっかけになったのは、営業の組合員の奥さんが、「だんなが普段夜遅く帰ってきたり、休日も仕事で出かけているけど、その割に手当がついていないし、本当に仕事をしているんでしょうか？」と相談に来たことでした。実はその夫婦とは知り合いで、奥さんも誰かに相談したかったところ、知り合いが執行委員になったので、思い切って打ち明けたとのことでした。

　執行委員になっていきなりこのような問題を扱うとは思っても見なかったのですが、こんな私でも頼りにされていると思うと、この問題はなんとしてもいい方向で解決しなければという思いで一杯でした。問題が問題だけに慎重に進めなければならず、まずは本人に確認することから始めました。

　本人は始め、上司に迷惑がかかると考えたのか、自分の立場が悪くなると考えたのか、はっきりとは言わなかったのですが、奥さんがとても心配していること、また本人に不利になることは労働組合が責任を持ってしないことを約束し、勇気を持って実態を語ってもらいました。今もそうですが、その当時も上司が直接サービス残業を指示するのではなく、それとなく残業を付けづらいようにもっていき、本人の意思でサービス残業をしている形にしていました。このケースも同じでした。夏休みに出勤していても出退勤には付けていなかったし、事前協議も当然のことながらおこなわれていませんでした。（当労使間では長期休日中の出勤は必ず労使で事前協議することになっています）

　本人も本心ではタダ働きなんかしたくなかったけど、職場の雰囲気で仕方なくしていたことも分かり、本人とも話をしてこの問題を一緒に解決していくことにしました。

　なにしろ相手は長年営業で培った論法で、容易には非を認めないし、周囲もどちらかというと会社よりであり、よほど覚悟を決めてかからないと今後の組合活動も上辺だけのものになりかねなかったので、執行委員になりたての私にとってこの問題は非常に大きなものでした。

　営業との職場労使協議会の場で、サービス残業の実態があることを問いただすと、その上司は自分は指示していないし、そんなはずはないととぼけた回答を平気でしてきました。私はそのあまりにも誠意のない態度に、ついカァーっとなって「部下のことをなんとも思っていないからそんな態度ができるんだ」と怒鳴ってしまいました。その姿勢が本気であることが伝わり、今後はきちんと労務管理をし、働いた分は申請させ、それにより不利になるような評価はしないことを約束させました。ただ、その後この上司とは労務管理のトラブルで何度も協議することになりましたが。

　この件で会社側に山口にごまかしは効かないと認識させただけでなく、本社の組合委員である中央委員・職場委員をはじめ本社の組合員の信用も得ることができました。

　また本社の執行委員として任期中に潜在化しているサービス残業を顕在化し、それを撲滅することを目標とするきっかけにもなりました。しかし、これは管理職の意識改革だけでなく、組合員の意識改革もしなければならない根気のいる想像以上に根深い問題でした。管理職に対しては毎月の職場労使協議会で毎回こちらが目を光らせていることを認識させ、サービス残業が発覚すれば、すぐに会社役員が出席する中央の労使委員会に取り上げると伝えることでかなり抑制は効いていました。中には会社は指示していない、本人の自覚の問題だなどと無責任な発言をする管理職もいましたが、次第に少なくなり、そうした管理職は人事でも問題にするようになり、職制側にはなんとか浸透していったと思っています。問題は組合員の側で、多くの組合員は今まで申請できなかった残業を堂々と申請するようになったのですが、中には、よほど上司に気に入られたいのか、朝早くから夜遅くまで会社にいて誰が見ても残業しているのがはっきりしていても出退勤を見るとほとんど残業していないというような組合員もいて、本人に何度話をしてもしていないの一点張りで、結局最後まで認めなかった組合員もいました。こうした組合員に対しては、その管理職にしっかり管理するよう要請しました。もし過労などで問題が起きたら責任を問われることを説明し、本人に指導してもらいましたが、それでもサービス残業を止めることはありませんでした。周囲の迷惑をまったく考えずに自分のことしか考えていない発想が私には理解できないとともに理解させられない自分が情けなくもなりました。

　このサービス残業の顕在化は組合員だけでなく会社にとってもメリットがありました。残業時間が増えることで業務の効率化を真剣に考えるようになったことです。今までの残業時間は偽りだったため、実際の業務量がはっきりしなかったのが、実態を把握することで効率化しなければ残業コストがかさむことがはっきりしたのです。

　この当時、サービス残業の撲滅のほかに、労働時間短縮を目指し、残業時間の削減と有給休暇取得促進活動を、目標数値を定めて全社で取り組んでいましたが、私の担当していた本社はそのどちらも全社の中でもワーストの実績でした。

　そこで何とか目標を達成するために、まず、それまでは半期ごとの報告だったものを毎月の職場労使協議会で報告にすることで、管理職に意識付けをするようにしました。しかし当時は職場の平均残業時間や有休の平均取得日数の結果報告だけであり、管理職も時短にはあまり関心がなかったこともあり、あまり成果はあがりませんでした。

　次に取り組んだのが、職場の平均残業時間や有休の平均取得日数の報告ではなく個別の数値を元に協議することにしました。このことによって管理職も、同じ職場でも残業の多い人もいれば、ほとんどしていない人もいるし、有給休暇も取得している人もいればまったく取得していない人もいることに気づき、組合側がその原因を追究することで初めて真剣に労務管理をするようになった職制もいました。中にはここまでやってもまったく無関心な管理職もいて、こちらも管理職の特徴を理解することが求められました。職労使協議会も本社の場合、職簿の状況から営業本部、海外本部、人事・総務・経理などの独立部の３つの労使協議会を毎月開催するようにしました。できるだけ細かく対応することで問題の解決につながると分かったからです。毎月３つの労使協議会をおこなうのは、正直なところ結構大変でしたが、その甲斐があり、残業時間の削減も有給休暇の取得も順調に進捗させることができました。しかし、職場によってばらつきがあり、進捗が進んでいない職場に対しては職場労使協議会の場でしつこく、休暇を取得できない理由を追及し、対策を具体的に求め、残業の多い職場では業務の内容を細かく聞き突発性なのか慢性的に解消が難しいのか分析を要請するなど、とにかく根気よく活動を続けました。

　その結果、極端に残業が多い職場や休暇取得の進捗が悪い職場は少なくなりましたが、今度は組合員の意識の低さが問題になってきました。職場労使協議会で、休暇所得の少ない理由を聞くと、職場で取りづらい雰囲気もなくほかのメンバーは目標日数に向けて計画的に取得しているのに、取得するように指示をしても本人の意思で取らない組合員がいて困っているという管理職がでてきたのです。組合でも本人に直接、管理職が言うようにとりづらくないのかどうか確認し、検証をしましたが、多くの場合は「休暇を取ると仕事がたまるから取らない」というものでした。これは管理職に指摘し、休暇を取ってもスムーズに仕事が進むよう改善を求めました。

　今でこそ有給休暇の取得は労使で年間取得目標を設定し、達成に向けて労使で努力をしていますが、当時は「休暇を取得しないこと、残業をすること」が評価の暗黙の対象であり、まずその意識を組合員からも職制からもなくすことが第１歩であったと思います。

　執行委員の１期目は何もかもが初めての活動で、中央の活動（春闘など）と担当ブロックではサービス残業の撲滅・時短の進捗といった労務管理の改善に多くを費やしました。もちろんそれだけでなく、職場環境の改善・組合員とのコミュニケーションや要望の実現など、とにかく必死でした。幸い中央委員・職場委員が協力的で大いに助かりました。中でも、コミュニケーションを図る目的で新入組合員歓迎ボウリング大会やクリスマスパーティなど本社組合主催のイベントもみんなの協力でスムーズにおこなえたと思います。

　１期目の任期２年があっという間に終わり、前任者も１期で交代しているし、職場でも中心的になりつつあったため、交代を考えたのですが、ちょうど、渋谷本社が新ビルへ移転するタイミングであり、後任の新人執行委員にいきなり、新しい職場環境を整えていく活動を強いるのも無責任と思いもう１期続けることにしました。１期目は何も分からず無我夢中で２年が過ぎましたが、２期目はある程度余裕を持って活動することができました。新本社ビルの環境改善が主な活動でした。事務所は新しいのですが、空調問題、一人当たりの事務所スペースの問題、健康相談室設置などの設備問題など山積していました。２年間でできる限り解決し、後任に後送りしないようするのが目標でした。しかし、会社の経営状況が悪くなり、費用のかかる問題はなかなか進みませんでしたが、組合員の意見を聞きながら毎月繰り返し要請することで、少しずつ改善させていきました。

　労務管理の問題も引き続き取り組んでいきました。管理職の中には職場労使協議会で問題点を指摘されると、協議会の場で誰が言ったのかしつこく聞き、組合が誰が言ったのかは問題ではなくその問題があることが問題であると情報提供者を教えないと、職場に戻り、誰が組合にその問題点を告げたのか大声で詮索している者もいました。このことを中央委員から聞いたときには、その管理職にすぐに抗議に行きましたが、憤りというか情けなくなりました。以前ならこうした管理職の報復を恐れて、組合にもなかなか言えなかった組合員も組合が守ってくれることが分かり、組合を信用するようになり、組合活動をするうえでプラスになりました。

　しかし、95年の参議院選挙で産別のゼンキン連合から初めての候補者を、当時の新進党の公認で比例区から立候補させることになり、その後援会活動をした時には、多くの組合員から反感を買ってしまい、さすがに参ってしまいました。当時の組合員は、すでに組合の推薦だからと無条件で協力するのではなく、納得しないと協力しない発想になっており、特に小沢一郎にコンプレックスがあり、「小沢一郎の新進党から立候補するのでは協力できない」といくら説明しても分かってもらえない。そのときの参院選比例区は名簿順位制であり、名簿上位に載るためにはいかに多くの後援者名簿を集めるかが勝負であり、一人でも多くの組合員に協力してもらう必要がありました。通常の組合活動は、中央委員・職場委員を通して組合員に展開していますが、この件に関しては担当ブロックの組合員一人ひとりに直接話をして、目標には未達となりましたが、それなりの数字を得ることができました。選挙にも当選しましたが、この活動を通して組合員には「選挙のときだけ協力要請しても協力しもらえない。日ごろから議員の活動内容を報告していかなければ政治活動はうまくいかない」ことを学びました。同時に活字だけでなく直接説明することの重要性も痛感しました。このとき当選した今泉　昭議員はその後、ものつくり基本法を成立させ、現在は民主党の参議院国会対策委員長として活躍しているのはとても助かっています。

　非専従執行委員２期目の最後の年は、通常の活動に加え、参院選、そして組織内候補者２名を擁立する統一地方選の対応とあわただしく過ぎました。春闘、選挙対応が終わり、来期の体制に向け、上司とも執行委員退任後の業務についても確認をし、後任を決めようとしていた矢先に、専従就任の話が沸きあがりました。まったく予定していなかったことで、私よりも適任者がいると思ったし、上司とも退任後の役割も決めていたため、再三にわたり断り続けたのですが、立候補期限ぎりぎりに書記長から「俺が面倒を見るから」と言われ、覚悟を決めました。部長には「今の仕事も２年だけで半端だけど、本人が決めたなら仕方ない。次は半端にならないようにやりなさい」と励まされました。業務には多少未練もありましたが、組合の仕事もやりがいがあり、委員長始め、専従には魅力ある人も多く、その人たちの下で働けるのもすばらしいと判断しました。

　専従になると内部活動だけでなく、外部活動も頻繁におこなうようになりました。当時、当労組からは、上部団体であるゼンキン連合(現ＪＡＭ)に会長を、ゼンキン連合埼玉(現ＪＡＭ埼玉)には委員長を、そして連合埼玉にも会長を派遣していたため、先輩からは「会長、委員長に恥をかかすな」と指導され、外部の会議、集会に参加するたびに緊張感を持って臨んでいました。確かにゼクセル労働組合というと、「あー、会長の」と注目されるため、会議に出席して発言しないわけにはいかないし、かといって変な発言もできないと、プレッシャーが常にかかっていました。

　専従では、まず教宣部長として機関紙（毎月）・ニュース(原則毎週)の発行、研修会の開催、議案書の発行をおこないました。特に議案書ではそれまで全員配布も役員用も同じデータも含めた詳細版を全員配布用のダイジェスト版と今までの役員用の２種類を作成したのは新たな試みでした。

　その後、福祉対策部長、環境対策部長を経験して組織部長を担当することになりました。組織部ではやはり選挙対応が大変でした。まず、３年前の参院選では産別から組織内候補を比例区で立候補しましたが、初めての非拘束名簿方式で、組合員にうまく展開できず、また小泉旋風もあり、結果を出せませんでした。

　昨年は統一地方選で組織内候補２名を擁立した市議会議員選挙では、選対事務局として２名のサポーターズクラブ(後援会)と執行部とのつなぎをおこなうと同時に、連合埼玉比企地域協議会の事務局長になったばかりで、県議選の推薦候補者の支援を地協として展開しなければならず、正直アップアップの状態でしたが、地協の議長を始め、多くの協力で、地協で初めて推薦議員を県議会に送ることができ、肩の荷を降ろすことができました。

　同年秋の衆院選でも、比例区からになってしまいましたが、念願であった地協推薦の民主党議員を初めて当選させることができ、初めての地協事務局長としては恵まれていたと思いました。地協の役員としては２年だけでしたが、選挙のほかに長崎の平和集会に連合埼玉の代表の一人として参加できたことは非常に有意義でした。私の出身の豊川市も戦時中は海軍工廠があり、米軍の爆撃の話は小さい頃から親から聞かされていたため、戦争の悲惨さを身近に感じていましたが、長崎で高校生が平和大使として世界に核絶滅を訴える活動を続けていること、また、毎年5000名以上が核の後遺症で亡くなっていることを平和集会で初めて知ることができました。戦争展の開催などの平和活動をしていて、最近の若い人が平和は当たり前で戦争を他人事と感じ、無関心になっていることに危機感を抱いていましたが、長崎の高校生のような話を多くの人に直接聞かせることができればと、つくづく感じました。

　単組内では、会社の経営状態が厳しくなり、ドイツ企業の資本下に入り、労働条件を下げる会社提案が増える中、大規模ではないため、ニュースにはなりませんでしたが、雇用に関わる提案が出てきました。各地にある２～３名の営業所の閉鎖を提案してきました。そこで働く従業員はほとんどが現地採用で、閉鎖されれば転勤して工場の現場で働くか、退職のどちらかの選択でした。多くの組合員は家庭の事情で転勤は不可のため辞めざるを得ない状況であり、営業所を担当していた私は、存続のために会社はもっと努力することがあるのではと主張しましたが、会社は職場を用意しているし、家族帯同を認めているということで組合も会社存続のためと、閉鎖を認めました。会社は他にも手を付けなければいけないところがあるにも拘らず、弱いところばかり手をつける施策と、今まで組合の活動に協力してきた組合員に対し、肝心なときに組合がその人たちの雇用を守れず、せいぜい退職時の条件を引き上げるくらいしかできないことに無力感を感じました。と同時に、組合員は転勤、雇用などの不安を抱きながら働いているのに、われわれ専従はなり手がいないため、たいした仕事をしていなくても、そうした不安がないことに矛盾も感じました。

　私は昨年の改選期に、家族の事情で組合専従を退任し、同時に退職しましたが、組合活動をすることで連合を中心とする労働組合の活動の必要性を痛感しています。企業経営に対する監視はもちろん、平和運動、福祉活動などどれをとっても重要な活動をしているはずなのに、退職して組織から外れると組合(連合)の動きがまったく感じられません。これでは、せっかくの運動も半減してしまうと思います。それには地協の活動を充実させることがポイントだと思いますが、現行では、地協の事務局も単組役員と兼任で地協がほとんど機能していないところもあり、地域によっては職住が異なるため、組織内でも活動が滞るなど、私の経験から感じたことです。

　いずれにしても、政治も社会もおかしくなっている今の日本を良くするのに連合の果たす役割が非常に大きいというのが、私が組合活動をしてきて学んだことです。